日本式「デジタル介護」を、
世界のスタンダードへ。
グローバル支援
世界一の「先進国」から、世界一の「解決モデル」を届ける。
超高齢社会・日本発。
世界で通用する介護モデルを共に創る。
アジア諸国を中心とした世界各国の行政機関・介護施設に向けて、
日本式介護のノウハウを展開。
現地の介護施設において、質の高い介護サービスをより効率的に
提供するため、施設の課題整理からケアとテクノロジーの
知識・技術を身に付けた人材育成・定着までを一体で支援します。
NEWS & RELEASE
介護現場において、こんな壁にぶつかっていませんか?
導入介護テクノロジーの形骸化
高価な機器を導入したものの、現場に定着せず使いこなせないまま、投資に見合った効果が得られていない。
オペレーションの属人化
介護の品質が職員のスキルに依存して属人化してしまい、サービスの標準化・効率化が難しい。
質の向上と業務効率化の両立
「日本式介護」を取り入れ、質の高いケアと効率的な業務を両立した施設運営を行いたい。
日本式の介護の知見を、世界の介護現場へ
行政機関・介護施設の皆さまに向けて、質の高い介護サービスの実現を支援します。
課題整理から人材育成・定着まで伴走します。まずはお気軽にお問い合わせください。
なぜ、善光総研のグローバル支援で
「世界基準の介護モデル」が実現するのか?
REASON 01
課題整理から人材育成・定着までを一体で支援
介護現場が抱える課題を整理し、必要な研修を適切に設計・実施し、その成果が現場に定着するまでを一体で支援します。
REASON 02
先進的な介護DXモデルを現地実装
日本の先進的な介護DXモデルを、そのまま持ち込むのではなく、現地の制度・文化・人材状況に合わせて再設計し、現地実装を実現します。
REASON 03
介護品質の可視化・標準化
独自教育プログラムやテクノロジーを活用し、属人化しがちな介護の品質を可視化・標準化。高品質かつ持続可能な事業運営を可能にします。
ご相談から支援開始までの流れ
STEP
1
お問い合わせ・ご相談
コンサルティングサービスや人材研修をご希望の場合は、まずはお気軽にご相談ください。
▼
STEP
2
事前ヒアリング・課題の可視化
専門のスタッフが丁寧に事前ヒアリングを行います。現場の状況や課題、育成ニーズなどをしっかりと整理・可視化します。
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STEP
3
最適なプランのご提案
ヒアリング内容をもとに、お客様の課題解決に向けた最適な支援内容・研修プランをご提案いたします。
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STEP
4
サービス実行・目標達成へ
ご提案内容にご納得いただいた後、目的に合わせたサポートを開始します。
【コンサルティングの場合】
施設運営の改善やテクノロジー活用に向けた伴走支援を行います。
【人材研修の場合】
ケアとテクノロジー双方の知識・技術習得を支援し、現場で実践・定着できる人材を育成します。
よくある質問
Q. 介護施設に対するコンサルティングを受けたい場合、どのようなプロセスになっていますか。 +
A.
コンサルティングサービスの実施をご希望の場合は、お問い合わせフォームからご連絡ください。
専門のコンサルタントが、丁寧に事前ヒアリングし、現場の課題を整理・可視化いたします。
その上で、人材育成やテクノロジー活用に関する課題を踏まえ、施設運営の最適化に向けて、ニーズに応じた研修内容またはコンサルティングサービスをご提案いたします。
専門のコンサルタントが、丁寧に事前ヒアリングし、現場の課題を整理・可視化いたします。
その上で、人材育成やテクノロジー活用に関する課題を踏まえ、施設運営の最適化に向けて、ニーズに応じた研修内容またはコンサルティングサービスをご提案いたします。
Q. 予算などの都合に応じて、コンサルティングの内容・期間や研修メニューの組み合わせの調整はできますか? +
A.
コンサルティング内容や研修メニューの組み合わせの調整は可能です。事前に事業所の状況や課題・学びたい内容などをヒアリングしたうえで、最適なメニューをご提供いたします。
Q. 研修期間中の移動手段・通訳・食事について、善光総研側での手配は可能でしょうか? +
A.
オプションを追加することで、それぞれ弊社で調整することは可能ですが、日程等の状況によっては応相談となります。
Q. 研修終了後に、修了証等の証明書を発行してもらえますか? +
A.
研修プログラム終了後に修了証を発行いたします。オンラインの場合は、PDFにて参加者分の修了証をお送りいたします。
Q. 予算や日程に応じて、研修メニューは組み合わせの変更はできますか? +
A.
研修メニューの組み合わせは変更可能です。事前に事業所の状況や学びたい内容をヒアリングしたうえで、最適なメニューをご提供いたします。
Q. 経営者が介護職向けの研修メニューを受講したり、行政職員などの介護系の対象職種以外の者が研修を受講することはできますか? +
A.
対象職種以外の方でも受講可能です。本研修は現役の介護職の方に限らず、行政や介護機器開発メーカー、学生等、介護に携わる方に幅広く学んでいただけます。